ドコモを解約する方法まとめ!料金・必要なもの・注意点【2023最新】
ドコモの解約を検討しているものの、「やり方がよくわからない」「手間がかかりそうだし面倒」と考えている方も多いのではないでしょうか。
しかし結論からお伝えすると、ドコモの解約は特に難しい作業はなく店舗やオンラインで簡単に手続きできます。
ただいくつかポイントを押さえておかないと、解約時に思ったよりも費用がかかってしまったり、乗り換えがスムーズにできなかったりする場合もあるため注意が必要です。
そこで本記事では、ドコモの解約に関して以下の点を分かりやすく解説します。
- ドコモの解約にかかる料金
- ドコモの解約手続きの流れ・必要なもの
- ドコモの解約における注意点
番号消失・MNP・代理人による解約など、ケース別にご紹介するため、最後まで読むと、自分の状況に合わせた手続き方法や流れを正しく把握できます。
スムーズに手続きを終わらせたい方に役立つ内容ですので、ぜひご一読ください。
目 次
ドコモの解約にかかる料金を分かりやすく解説!
解約に関する料金については、過去の契約であれば料金の支払いが発生し、場合によっては高額になるケースもありました。
ただし、現在では解約時の契約内容が大幅に変更されています。
そこで皆さんがドコモの解約時にかかる料金としてイメージされている以下の3パターンについて解説します。
- 解約金
- MNP転出手数料
- 機種代金
解約金:2年縛りは廃止され無料になった
ドコモでは解約金が一切かかりません。
以前はドコモを含む携帯各社において「2年縛り」など利用期間に応じて解約金(違約金)がかかるケースがありました。
しかし総務省の意向により、現在の携帯業界では、違約金廃止の方向になっています。
ドコモでは、2021年10月1日以降、すべてのプランにおいて解約金が廃止されています。
以前のように「特定のタイミングでないと無料で乗り換えできない」といったことはないため、ご安心ください。
MNP転出手数料:3,300円が原則無料に
MNP転出手数料は、原則無料です。
MNP転出手数料とは、使用中の携帯番号を乗り換え先でも使えるようにするための手続き費用のことで、以前はドコモを含む携帯各社で税込2,200~3,300円かかっていました。
しかし総務省の意向で廃止の方向に傾いており、ドコモにおいても2021年4月以降解約手数料が0円になりました。
インターネット・電話・ドコモショップのどの方法でMNP予約番号を取得しても、手数料はかかりません。
機種代金:引き続き分割or一括で支払い
機種代金については、分割払いであれば、残りの代金を引き続き支払う必要があります。
支払い方法は、これまで通り分割払いにできるほか、一括で残りを払い終えることも可能です。
ドコモで使っていた端末の残債が多く残っている場合、新しい端末の代金と合わせて、毎月2台分の端末代を支払うことになるかもしれません。
そのため、ほかのキャリアに乗り換えて新しい端末を購入する場合は、支払い計画をしっかり立てるようおすすめします。
なお、ドコモが提供する以下のような端末割引サービスを利用して、スマホを購入した方もいるかと思います。
- 『端末購入割引』:機種代金が5,500~2万2,000円(税込)割引されるサービス
- 『スマホおかえしプログラム』:スマホ返却を条件に、端末代の支払いが免除されるサービス
- 『いつでもカエドキプログラム』:スマホ返却を条件に、端末代の支払いが免除されるサービス
※最大12回分の支払い免除
※24回目の支払い免除
この場合、端末に関する流れは以下のとおりです。
『端末購入割引』を利用した場合、解約したからといって割引額を返還する必要はありません。
『スマホおかえしプログラム』については解約にならないため、残りの端末代を支払うか、端末を返却することになります。
『いつでもカエドキプログラム』も、『スマホおかえしプログラム』同様です。
残りの機種代金を確認する方法
現在使用中の端末の残債がどれくらい残っているか確認する方法は、オンラインだと以下のとおりです。
- My docomoにログインする
- 「契約内容・手続き」を選択する
- 「端末分割払い」を確認する
ドコモショップやコールセンター(ドコモ携帯から「151」、それ以外は「0120-800-000」)で残債を確認することもできますが、オンラインで確認するほうが、手間がなくスムーズです。
ドコモの解約手続きの流れと必要なもの【ケース別】
ドコモの解約には、以下3つのケースに分けられます。
- 番号消失による解約(ドコモを単に解約して、いまの携帯番号を使わなくなるケース)
- MNP(使用中の携帯番号を他社でもそのまま継続利用するケース)
- 代理人による解約(契約者が死亡するなどして本人が解約するのではないケース)
それぞれのケースにおける解約手続きの流れと、必要なものを解説します。
ケース①解約する場合(番号消失)
最初に、単純にドコモとの契約を解約する場合(携帯番号が消失する場合)です。
このケースでは、解約後は新たに他社と新規契約したり、そのまま携帯を契約せずにいたりすることになるでしょう。
解約手続きの流れ
解約手続きの流れは以下の通りです。
【オンラインの場合】
- My docomoにdアカウントを使ってログインする
- 「手続き」タブの「解約・その他」から「回線の解約」を選ぶ
- 「お手続きする」を選ぶ
なお、一部オンラインで解約できないケースもあります。
この点については、見出し3で解説していますので、参考にしてください。
【来店の場合】
- 店舗検索ページより来店予約する
- スタッフに解約したい旨を伝える
各店舗には「店頭来店予約専用ダイヤル」が設けられています。
こちらから電話にて来店予約することも可能です。
解約に必要なもの
解約に必要なものは、以下の通りです。
- ドコモのSIMカードもしくは端末
- ネットワーク暗証番号または契約者の本人確認書類(ドコモのSIMカードがない場合)
- dアカウント(オンライン手続き)
ケース②MNPの場合(他社へ乗り換え)
続いてMNPにてドコモを解約するケースです。
ドコモを解約して他社へ乗り換える場合は、こちらの情報を参考にしてください。
解約手続きの流れ
解約手続きの流れは以下のとおりです。
【オンラインの場合】
- My docomoにログインする
- MNP予約番号をドコモに発行してもらう
- 乗り換え先で契約手続きする
- 開通手続きする
MNP予約番号は15日の有効期限があるため、発行後は早めに乗り換え先で契約手続きしましょう。
なおドコモは「ワンストップ方式(乗り換え先での手続きでMNPが完了する方式)」に対応しています。
乗り換え先もワンストップ方式に対応していれば、予約番号の発行は省略可能です。
【来店の場合】
- 店舗検索ページより来店予約する
- スタッフに解約したい旨を伝える
【電話の場合】
- ドコモの携帯から「151」へかける(それ以外の場合は「0120-800-000」)
- 音声ガイダンスに沿ってMNP予約番号を発行してもらう
解約に必要なもの
MNPに際して必要なものは以下のとおりです。
- dアカウント(オンライン手続き)
- 本人確認書類(来店手続き)
ケース③代理人が解約する場合(死亡など)
最後に、ドコモショップにて代理人が解約手続きをする方法をご紹介します。
代理人による手続きが必要とされるのは、例えば契約者本人が死亡した場合や多忙で手続きできない場合などが考えられます。
解約手続きの流れ
代理人による通常の解約手続きの流れは以下の通りです。
- 店舗検索ページより来店予約する
- 代理人が来店して代理人であることを伝えたうえで、スタッフに解約したい旨を伝える
契約者が死亡した場合、以下の流れで解約手続きしましょう。
- 店舗検索ページより来店予約する
- 代理人が来店して代理人であることを伝え、契約者の死亡と解約の旨をスタッフに伝える
解約に必要なもの
代理人が通常の解約をする場合、必要なものは以下の通りです。
- ドコモのSIMカードか端末本体
- ネットワーク暗証番号または契約者の本人確認書類(ドコモのSIMカードがない場合)
- 代理人の本人確認書類
- ドコモショップや公式サイトにある委任状用紙(契約者への電話確認が取れる場合は不要)
契約者が死亡して代理人が解約を申し出る場合、必要なものは以下の通りです。
- 死亡の事実が確認できるもの(死亡診断書や葬儀の案内状など)
- ドコモのSIMカードか端末本体
- 代理人の本人確認書類
ドコモの解約前に押さえておくべき注意点
ドコモの解約には、以下のような注意点があります。
- 場合によってはオンラインで解約できない
- 解約月のドコモの料金は日割りにならない
- 解約すると利用できなくなるサービスがある
各注意点について解説します。
場合によってはオンラインで解約できない
ドコモは通常、オンラインからの手続きで完結できますが、以下のような場合にはできません。
- 料金が未払いの状態
- パスキー認証でログインが不可
- 法人名義での契約
- 2in1Aナンバーなど
この場合は、ドコモショップ/d gardenで手続きするほかありません。
なお解約手続きする前に、以下のような事前準備をすませなければならない場合もあります。
- 一括請求代表回線の変更
- シェアグループの代表回線変更
- ファミリー割引の代表回線変更
解約前にこれらの事前準備をしておかないと、グループが消滅するなどのトラブルにつながるため、ご注意ください。
解約月のドコモの料金は日割りにならない
月のどのタイミングで解約しても、その月の料金はまるまる1ヶ月分かかります。
たとえば10月1日に解約しても、10月31日に解約しても、同じ料金がかかります。
月初めに解約してすぐ他社に乗り換えると、旧キャリアであるドコモと新キャリアの両方に二重に1ヶ月分の携帯電話料金を支払わなくてはいけません。
このような無駄を防ぐために、ドコモの場合は月末付近に解約するのがおすすめします。
ただしMNPの場合、月末ぎりぎりに手続きするのも要注意です。
実はドコモの解約が完了するのは、ドコモで手続きしたタイミングではなく、乗り換え先で回線切替が終わったタイミングです。
そのため、月末ぎりぎりにドコモ側で手続きすると、解約のタイミングが翌月にずれこんでしまう可能性があります。
以上の点から、少し余裕を持って、25日付近に解約手続きを始めるとよいでしょう。
なおドコモの支払い請求は翌月か翌々月に場合があるため、関連する口座やクレジットカードはしばらく変更しないようおすすめします。
解約すると利用できなくなるサービスがある
ドコモを解約すると、ドコモが提供するサービスの一部は使えなくなります。
たとえばドコモメール(@docomo.ne.jp)が使えなくなります。
『ドコモメール持ち運び』を使えば解約後も利用できますが、月額料金がかかるため要注意です。
dポイントやdアカウント・d払いなどは解約後も利用可能です。
解約するとどのようなサービスが使えなくなるのか心配な方は、事前にカスタマーセンターで問い合わせておくようおすすめします。
ドコモの解約に関するよくある質問
ここからは、ドコモの解約に関してよくある質問と回答をいくつかご紹介します。
情報を知っておくと安心して解約手続きに臨めるため、ぜひ参考にしてください。
ドコモの解約は本体がなくてもできますか?
ドコモの解約は機種本体がなくても可能です。
本来はドコモのSIMカードや本体が必要ですが、本人確認書類があれば、手続きは進められます。
ドコモのSIMカードは返却が必要ですか?
SIMカードは貸与品であるため原則として、返却が求められます。
しかし何らかの理由で返却できないとしても、基本は問題ないでしょう。
ペナルティを受けるわけではないので、仕方なく返却できない場合もご安心ください。
ドコモを解約するデメリットはありますか?
ドコモを解約するデメリットとしては、以下のような点が挙げられます。
- ドコモメールが使えなくなる(あるいは月額料金を払って継続利用する必要がある)
- ファミリー割引を組んでいるグループがある場合、回線数が減って割引額が減る可能性がある
- 格安SIMに乗り換えると通信品質が落ちる場合がある
- 乗り換え先によってはドコモほどサポートが得られない
これらのデメリットがあまり問題にならない方もいらっしゃるでしょう。
たとえばドコモメールをほとんど使ってこなかった方には、ドコモメールが消滅しても困らないはずです。
何を重視するかによってデメリットの具合は変わります。
いずれにしても、現在のドコモでの契約で料金がネックになっているのなら、キャリアの見直しを検討するのはよいことです。
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まとめ
ドコモを解約する場合、以下3つのケースが考えられます。
- 番号消失による解約
- MNPによる解約
- 代理人による解約
本記事で解説した手順や必要なものを参考にしつつ、それぞれのケースにおいて必要なプロセスを踏んでください。
解約に関する費用については、解約そのものに発生する費用はなく、分割払い中の端末代以外にはかかりません。
ご紹介した注意点もしっかり意識しておけば、手間をかけす解約作業を終わらせることができます。
ドコモを解約してソフトバンクにMNPでの乗り換えることを考えている方は、ぜひモバシティもご利用ください。